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| 平成30年 9月 9日(日):初稿 |
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○「平成30年北海道胆振東部地震発生に仰天－東日本大震災思い出す２」を続けます。 平成２３年３月１１日の東日本大震災発生後数ヶ月間は、毎日の様に、大小の余震が発生し、揺れるのが当たり前の感覚になっていました。当時のネット情報では、インドネシア・スマトラ島沖の巨大地震の例を取って３年以内の同程度の巨大余震が発生するので、注意を怠るなとの警告記事が多く掲載され、１年くらいは大小の余震が頻繁に発生していたこともあり、巨大余震の発生が当然と思っていました。 ○ところが、巨大余震は発生せず、２，３年経過した頃から、巨大余震発生の畏れの感覚も失われ、東日本大震災は１０００年に１回の地震だと言うことで、もう私が生きている間は、東北地方には東日本大震災のような巨大地震は発生しないだろうとの安心感も出てきました。正にのど元過ぎれば何とやらです。 ○ところが、以下の平成３０年３月１０日朝日新聞デジタルニュースでは、調査委員長の平田直・東京大教授は「(東日本大震災から)７年が経っても影響は続いている。大きな余震が起きないだろうと思わず、津波に備えて適切に避難してほしい」と話し、平成３０年３月８日産経ニュースでは、気象庁は「回数は徐々に減少しているものの、地震活動は依然活発で、今後も大きな地震に注意が必要だ」としているとのことです。 ○現在居宅としているマンションは、東日本大震災後に建築され、地震に強いこと、自家発電装置を備えていることが売りでしたが、事務所のあるマンションは昭和５３年１２月竣工で平成３０年１２月で築４０年となり、勿論、自家発電装置などありません。意外と頑丈で、近辺の建物と比較しても東日本大震災では被害は少ない方でした。しかし、やはり、万一に備えて、事務所マンションには自家発電装置は備えておこうかなと思った次第です。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 東日本大震災の余震「依然活発で注意必要」 地震調査委 2018年3月10日05時52分朝日新聞デジタルニュース 発生から７年となる東日本大震災の余震活動について、政府の地震調査委員会は９日、「依然活発で、今後も注意が必要」とする見解を発表した。過去の巨大地震では地震発生から７～１１年後に津波を伴う大地震が起きた例もあるとして、注意を呼びかけている。 調査委によると、マグニチュード(Ｍ)４以上の地震は、２０１７年３月からの約１年間に、２００回発生した。震災直後の１年間と比べて２５分の１以下になったが、震災前の平均より約５割多い。この間、最も揺れが大きかったのは、１０月６日に福島県沖で起きた地震(Ｍ５・９)で、福島県楢葉町と川内村で震度５弱を観測した。 ０４年のインドネシア・スマトラ島沖の巨大地震(Ｍ９・１)では７年半後にＭ８・６、１１年後にもＭ７・８の巨大な余震が起き、津波も発生。陸地から遠い海底で起こる「アウターライズ」と呼ばれる型の地震で、条件の似た東北沖でも起こる可能性があるという。 調査委員長の平田直・東京大教授は「(東日本大震災から)７年が経っても影響は続いている。大きな余震が起きないだろうと思わず、津波に備えて適切に避難してほしい」と話した。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 余震、年５００回超 依然、震災前の１．７倍 2018.3.8 19:43更新 産経ニュース 東日本大震災から７年を迎えるのを前に、気象庁は８日、昨年３月１１日以降の約１年間で、震度１以上の余震が５１４回あったと発表した。震災前の年平均地震回数の１．７倍ほどになり、気象庁は「回数は徐々に減少しているものの、地震活動は依然活発で、今後も大きな地震に注意が必要だ」としている。 もっとも規模が大きかったのは、昨年９月２１日の三陸沖と１０月６日の福島県沖の地震で、マグニチュード(Ｍ)６．３。いずれも震源が沖合だったため、最大震度は２だった。同じ１０月６日には、Ｍ５．９の地震で福島県楢葉町と川内村で震度５弱を観測した。 余震の回数は、震災直後の１年間と比較すると１５分の１まで減少しているが、２００１～１０年の年平均の３０６回を上回っている。 気象庁は、震災から１カ月間の地震活動を基に、青森県から千葉県の太平洋沖合を中心とした南北約６００キロ、東西約３５０キロを余震域と設定している 以上：1,817文字
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